一人暮らしを始める時にどんな手続きが必要なのか、どれぐらいお金がかかるかを知っていますか?
家選びは今後数年の生活を左右することなので、最初が肝心です。一人暮らしをスムーズに始めたい方は、ぜひこの記事を参考にしてください。
一人暮らしを始めるのに必要な手続き6ステップ
一人暮らしを始めるのに必要な手続きを6つのステップにまとめました。
手続きを効率よく進めて、スムーズに引越ししましょう。
ステップ1.初期費用+生活費を準備する
一人暮らしを始める際には、敷金や礼金などの初期費用や家具・家電の購入にまとまったお金が必要なので、前もって準備しておく必要があります。
一人暮らしを始めるときの初期費用の相場・内訳は下記の通りです。
家賃 | 6万円~8万円 |
敷金 | 6万円~8万円 |
礼金 | 6万円~8万円 |
仲介手数料 | 家賃の0.5~1ヶ月分 |
保証会社 | 家賃の0.5~1ヶ月分 |
火災保険料 | 1万円 |
清掃費用等 | 3万円 |
引越し代 | 3万円~5万円 |
家具・家電 | 10万円〜20万円 (⇒内訳を見る) |
合計 | 40~60万円 |
このように、ワンルームの場合でも家具などを含めた初期費用は最低でも40万円程度はかかります。
それに加えて1、2ヶ月分の生活費も必要になりますので、60~70万円は準備しておいたほうがよいでしょう。

初期費用が用意できない場合は、下記のような選択肢もアリです。
・家具/家電付きの物件
・敷金・礼金・仲介手数料が無料の物件を扱っている会社
・初期費用の分割払いサービス
サービス名 | 内容 |
レオパレス21 | ・敷金/礼金が無料、家具/家電付きの物件が多い ・仲介手数料無料のため初期費用が安い ・大手なのでワンルーム中心に全国に物件が豊富にある |
![]() ![]() XROSS HOUSE | ・家具/家電付きシェアハウス ・敷金/礼金/仲介手数料0円で、初期費用は3万円のみ ・都内で家賃が3万円〜 |
オークハウス ![]() ![]() | ・敷金/礼金/ネット利用料金無料のシェアハウス ・ジム、シアタールーム、大浴場、岩盤浴、防音室、 オフィスなど共用スペースが充実 ・入居者同士の「出会い」がある |
![]() ![]() smooth | ・初期費用の分割払いサービス ・6回払い/12回払い/24回払いが選べて、6回払いは分割手数料0円 |
ステップ2:賃貸契約(家探し)
初期費用が用意できたら次は家探しのスタート!
家探しから賃貸契約するまでの手順は次の通りです。
- ネットでの物件検索
- 不動産屋さんに問い合わせ、内見(しなくてもOK)
- 審査・契約
1.ネットでの物件検索
家探しを始めるタイミングとしては、実際に住み始める月の2〜3か月前から始めましょう。早めに探し始めないと駅近、賃料が安いなどの好条件の物件はすぐ埋まってしまい、希望の条件で探すことが難しくなります。
物件を探すときは店に行く前に、まず最初はネット検索で物件を探しましょう。
サイトで物件の検索のときに抑えておく条件は以下の4つです。
間取りはワンルームか1K
一人暮らしをする際のオススメの間取りはワンルームもしくは1Kです。ワンルーム・1Kだと物件の数も多く、立地や家賃の面での選択肢がかなり広がります。
部屋の広さは6畳だとやや狭く感じますので、できれば7~8畳ほどあると部屋にゆとりができます。ソファなどの家具を置くなどの部屋のインテリアも楽しむことができるでしょう。
駅から徒歩20分以内
家賃は駅から離れるほど安くなりますが、駅から徒歩20分より遠いと日々の生活がかなり不便になります。駅から20分以内でもいい条件の物件はたくさんありますので、生活の質を上げるために駅から徒歩20分以内の物件を選びましょう。
都市ガス(プロパンガスは✕)
ガス設備に関しては、プロパンガスではなく都市ガスの物件を選びましょう。一人暮らしで月に使うガスはだいたい5㎥ですが、都市ガスだと2,000円、プロパンガスだと4,000円~5000円ほどになるので固定費が3,000円ほど高くなってしまいます。可能な限り都市ガスの物件を選びましょう。
木造ではないこと
木造の物件は家賃が安いですが、物件によっては生活音や話し声などの騒音がかなり大きいことがあり、隣人トラブルになることも。また木造の建物は築年数が古いものが多いので、設備の充実具合や防犯などの安全性が不安ですので、基本は木造を避けましょう。
家探しに使うサイトは
Suumoやホームズなどの大手サイトにある物件も掲載されているサイトで、キャッシュバック賃貸から申し込みして契約するとお祝い金が最大で10万円もらえます。
他のサイトで探した物件をキャッシュバック賃貸から申し込んでもお祝い金がもらえますので、利用しない手はありません。この機会に利用して、お得に新生活を始めましょう。
2.不動産屋さんに問い合わせ、内見(しなくてもOK)
住みたい家の候補が見つかったら、不動産屋さんに問い合わせをして契約ができるか確認しましょう。検索サイト上の情報は最新ではない場合があるので、問い合わせをするまで契約ができるかわかりません。
もし空いていなかった場合は似た条件の物件を不動産屋さんが探してくれますので、新居に求める条件をあらかじめ書き出しておきましょう。
その後は内見して、問題なければ契約します。内見時には物件の内装だけでなく「帰宅経路の街灯有無」「近くのスーパー」などの周辺環境についてもチェックしましょう。
内見は必須というわけではなく、遠くの物件のため移動が難しかったり、人気の物件で内見までの間に他の人と契約が決まる可能性がある場合には内見をせずに決めても問題ありません。その際にはGoogleマップのストリートビューを利用したり、室内写真や間取りについて十分なリサーチをした上で契約してください。
3.審査・契約
引越し先の物件が決まったら、不動産屋さんから物件のオーナーに向けて書類を提出し、入居審査が行われます。
入居審査には明確な基準がないので、大家さんや管理会社によって判断が異なります。
ただ、「家賃を滞納することがないか」という点を見られているのは間違いないでしょう。
一般的に家賃は収入の3割までと言われていますので、収入につり合っていない家賃の物件は避けましょう。収入があまりない人は、2~3万円代の物件が見つかるビレッジハウスや、シェアハウスのXROSS HOUSE
審査に通ったら契約を結びます。契約の際、住民票や連帯保証人の印鑑が必要な場合もありますので、不動産屋さんにあらかじめ確認して滞りなく書類を提出しましょう。初期費用もこのタイミングで支払いしますので、いつでも支払えるよう手元に準備しておきましょう。
ステップ3:引越しの準備(業者選び)
家が決まったら、引越し準備です。
ステップ4:電気・ガス・水道・ネットなどのインフラに関する契約
電気やガス・インターネットなどの契約を行います。移転の手続きか新規契約を行い、早めに手続きを行いましょう。手続きは電話やインターネット上から可能です。引越し後すぐに使うために、早めに連絡しておくといいでしょう。
インターネットでの手続きを行う際に、あまり使わないサイトの住所変更を同時にしておくのがおすすめです。様々なサイトに情報登録しているケースが多く、変更に手間がかかります。インフラ契約とサイトの住所変更は早い段階で準備しておくといいでしょう。
ステップ5:転出届・転入届や住所変更などの手続き
新居や引っ越しの日程が決まったら、転出届・転入届や住所変更などの書類の手続きをしましょう。
手続きしなければいけないものは以下の通りです。
期限 | 場所 | |
転出届 | 引越し14日前から当日まで | 旧住所の市区町村役場 |
国民健康保険の脱退手続き | 引越し日から14日以内 (転出前でも手続可) | 旧住所の市区町村役場 |
国民健康保険の加入手続き | 引越し日から14日以内 | 新住所の市区町村役場 |
マイナンバーカードの住所変更 | 引越し日から14日以内 | 新住所の市区町村役場 |
転入届 | 引越し日から14日以内 | 新住所の市区町村役場 |
運転免許証の住所変更 | 引越し日から14日以内 | 新住所の警察署 新住所の運転免許センター |
転出届・転入届・マイナンバーカード・国民健康保険
引越しする場合、14日前から引越し日までに転出届を提出して転出証明書を受け取り、その転出証明書を持って引越し日から14日以内に転入届を手続きする必要があります。このタイミングで同時に国民健康保険に関する手続きとマイナンバーカードの住所変更も行いましょう。郵送でも手続することが可能です。
書類の提出が遅れると職場や学校に提出しなければいけない住民票などの公的書類が手に入るのが遅くなったり、場合によっては法律での罰則の可能性もあります。余裕を持って提出期限内に提出しましょう。
例外として、転出届を提出しなくていいケースもあります。通学のために借りた家での一時的な一人暮らしの場合などです。実家に住民票があった方がいいケースもあるので、転出届を出すかどうかはよく検討しましょう。
ちなみに、転入届・転出届の手続きが完了すると自動で郵便局で郵便物の転送の手続きがされますので、1年間は自動で古い住所宛の郵便物が新しい住所の転送されます。
その他の住所変更するサービス
最後に、引越の際に登録している住所の情報を更新しましょう。
1年間は自動で郵便物が転送されますが、それ以降は古い住所に届いてしまうため重要書類が手元に届かない可能性があります。金融機関や通販サイトは情報変更し忘れるケースが多いので、忘れず更新しましょう。
住所変更するサービスの例は以下の通りです。
- クレジットカード情報
- 各種金融機関に登録している住所
- 各種保険
- 年金
- 携帯電話会社
まとめ
都内におけるワンルーム一人暮らしの初期費用は40万円〜50万円程度です。初期費用を抑えたい場合は家具や家電を最小限にして、敷金・礼金がない家を選びましょう。
また、家賃が低い家を探すのも1つの方法で、複数の不動産業者に問い合わせし、内見前にたくさん情報を得るのがおすすめです。
収入と支出を把握して、快適な一人暮らしを始めましょう。
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